国際金融の最近のブログ記事

依然として混迷を極める世界経済ですが、ドルや米国債の信用低下や日本経済の先行き不透明感によって正確な国際金融市場の動向がつかみにくくなってきております。
このような国際金融危機の懸念が払拭されない状況のなか、わたしたちはすばやい対応を常にせまられているわけですが、その際の根拠となる情報の有無によって、その結果には天と地の違いが出てくるものです。

世界経済のグローバル化がさけばれるなか、日本一国のことだけに関心をもつのではなく、各国の国際金融情勢がわが国に与える影響についても、タイムリーに把握しておく必要があります。
リーマン・ブラザーズのように、日本からみると地球の裏側にある一企業の破綻がわたしたちに多大な影響を及ぼすこともあるわけですので、自国の情勢のみならず、国際金融の情勢をきちんと把握しておくことが今後の重要な課題になってきます。
ローンを組むにしても、あるいは株式投資での取引をするにしても、世界経済の流れを正確に見極めることが重要なポイントとなります。

当サイトでは、主に、米国と中国、ヨーロッパ各国の国際金融の動向についてチェックしております。
FXなどの為替取引をする際にも大切なことですが、マクロ的な視点で今後の国際金融市場のゆくえ、ひいては世界経済の未来についても、当ブログで占っていこうと思います。

クリーンディーゼルエンジン

真山仁の「ハゲタカ」という小説を知っていますか?
この小説はNHKで放送された後、映画化されたベストセラーで、
何度も再放送されているので見ている人も多いと思います。
この小説の続編「レッドライン」をやっと手に入れました。

「ハゲタカ」は一人の企業買収家が金融業界を相手に
マネーゲームを仕掛けるという話ですが、
その当時、日本でもホリエモンこと堀江貴文氏が企業買収をしかけたり、
村上ファンドの村上氏が暗躍したり、
現在SBIホールディングスのCEOの北尾吉孝氏が現れたり、
まるで「ハゲタカ」の世界観が理解されやすい状況でしたこともあり、
大ヒットになった作品です。

最新作の「レッドライン」は企業買収はもちろんですが、
中国と自動車会社がキーワードです。

最近の自動車を語る上ではずせないキーワードのひとつは
クリーンディーゼルエンジンです。
日本では、うるさい、臭い、黒い煙、パワーがないなど
ネガティブなイメージのディーゼル車ですが、
近年では技術革新で、ヨーロッパを中心に
クリーンでハイパワーなエンジンとして人気が上昇しています。

日本ではエコカーですが、
海外ではクリーンディーゼルカーの開発が進んでします。
どちらが優位かということは一概には言えませんが、
日本車が海外に進出するためには
クリーンディーゼルエンジンの研究開発は欠かせません。

これからの車選びには、値段や形だけではなく、
エンジンにも興味を持ってみると面白いかもしれません。
この前ビッグサイトに行くために国際展示場前で降りたら、
東京モーターショーの広告が何枚か貼られていました。

そういえば第42回東京モーターショー2011までの概要も発表されたばかりです。
会期は2011年12月2日(金)~12月11日(日)までで
一般公開日は12月3日(金)からです。
チケットもいろいろな種類が発売されるようなので、
来場時間に合わせて買えばお得に見ることができます。

日本では車離れが深刻化しているので
モーターショーの来場者数が回を追うごとに減っていますが、
車好きにはぜひ参加したいイベントのひとつです。

前回と違い、車の出展会社は増え、バイクは少し減ったように感じます。
日本ではバイク市場は縮小気味。唯一ハーレーダビッドソンだけ売れているそうです。
でもハーレーは大型免許が必要なので乗るためにはかなり覚悟が必要です。

2011年8月のリストを見ると、乗用車部門では
今まで出展していたアメリカのメーカーは減り、
ヨーロッパと韓国のメーカーが増えました。
前回は外車メーカーは3社だったと記憶しているので今回は多くて楽しみです。

個人的にはコンセプトカーの出展が楽しみです。
海外で開かれているモーターショーの情報を見ながら
日本で見ることができるかもしれないモデルを楽しみにしています。

反ウォール街運動にソロスの影

国際的にも飛び火している反ウォール街運動ですが、どこか唐突に起こってきた印象も受け、なぜ?という疑問を持つ方も少なくありません。また、ウォール街から離れるほど意味あいもぶれてきている感じもし、遠く離れた中国では政府が主導しているとか、日本では反原発的な色彩を帯びているとか、たいていの人にとってみれば、ふーんというような感じで眺めているのが大部分という傾向があります。

ただ、ロイター通信が伝えたところによると、この反ウォール街運動にソロス氏とのつながりを示す証拠を発見したとか、しなかったとかいわれていますが、もしまっさきに槍玉にあがるような人物が反ウォール街運動を主導していたとしたら、意外な感じもしてしまうわけなのです。

当の本人は否定しているようですが、この話が本当だとしたら、おそらく免罪符的な意味合いが含まれているような気がします。ソロス氏は今年にはいってから、投資活動からの引退を表明し、ファンド内の資金を返還することを決定しています。
また、年齢も81歳になったとか、ならなかったとかという話なので、今後は慈善活動的な方向性へ転換していくのではないでしょうか。たいていの大富豪というのは、だいたい慈善活動へ回帰していくのは一般的なわけです。

一部の人間が大部分の富を得ていることについて、社会構造的な欠陥があるのは確実なわけですが、それを修正できる人というのは、そのなかにどっぷりとつかっている人にしかできません。税金が大量に投入された銀行が多額の報酬を得ていたり、あるいは日本でもそうですが、原発などに関しても、津波がくるぐらいでこわれるような仕事をしている企業が公的資金を投入され、その上にボーナスをもらっているというような構造を打破できるのは、一般人にはほぼ不可能に近いわけです。

そのような意味では、非常に興味ぶかいニュースなわけですが、はじめはちいさなさざ波だったとしても、次第にビックウェーブへとつらなっていくこともあります。だとすれば、ネット証券などを利用しての株取引というのは、一旦は様子を見ておいた方がいいのかもしれませんね。

消費税率を上げる背景

世界的な金融不安を背景に、日本でも消費税率を上げる議論が活発化してきております。
けれども、ふと考えてみると、システムそのものがかなりいいかげんのような気もしてしまうわけです。

歴史的にいえば、古代ローマの時代より支配するものとされるものの2つの階級が存在しています。
これは現代の日本にあてはめてみてもそう違いはなく、持てる階級を守るために持たざる階級から搾取するというのが実際のところではないかと思うわけです。

すでに多額の資産を持っている側からすると、一番恐いのはインフレによる資産価値の下落です。
円を刷らずに円高を容認している背景には、日米関係や老人の年金保護などもあるでしょうけれども、すでに資産を持っている階級を保護するという大切な役割があるものと考えております。

インフレになってしまったら、今、銀行に預金している資産の価値が減ってしまいますもんね、結局。
逆に、借り入れでくびがまわらないという方もいらっしゃるかと思いますが、そういう方にとってみれば、インフレになれば実質的な負担は軽減されるものと思うわけです。

それを回避しつつ日本の財政をなんとか運用していくには、やはり消費税率を上げてもらうのが一番いいわけです。
なんだかんだいっても、一億総中流階級の時代から明確な二極化構造への移転が着実に進行しているものと思うわけです。
このあたりの事柄については一切触れられることがなく、なんとなく消費税があげられてしまうわけですが、これは国民のための増税ではなく、多額な資産を保有している側の利益を守るためのものであるわけです。

若年層には申し訳ないけれども、これは結局、階級闘争ということを意味しているのかもしれませんが、システム的に見ておそらくこの流れを止めることはできないものと考えております。
日銀が長期国債の買い入れ額を40兆円規模に増やし、デフレからの脱却を決定したようです。当ブログの投稿日時はシステム上、古い日時ですが、現在は2012年2月14日の出来事です。何気に大きなニュースだと思っているのですが、今後の国際金融にも大きな波紋を投げかけることになるのでしょうか、興味しんしんです。

マーケットの反応をみてみると、若干の円安にはふれたようですが、まだ1ドル70円代が続いております。企業にとっては電力料金の値上げにつづき、ガソリンなどの原料コストも高くなっていくはずですので、たとえ輸出関連での業績が回復することになったとしても、それほどうまみはないのかもしれません。

ただ、1%~2%といっても、いったんインフレにふれると、せきをきったようにこのままズルズルと拡大していくという可能性もあるわけです。将来的にみれば、あのときがはじまりだった...という事態も考えられるわけですので、ここがターニングポイントになるような気がしてなりません。

インフレ嫌いだった日銀がなぜとも思いますが、いやいやなんだろうと思います、きっと。ただ、効果としてはけっこうあるような気がするので、円高介入なんかしてないで、はじめからやっておけばよかったという意見もあります。また、すでに空洞化が進んでいる現在、いまさら遅いという方もいますし、すぐにデフレターゲティングに戻すのだろうという向きもございます。

いずれにしても、わりと大きな転換点になる可能性を十分に秘めているわけですが、ヨーロッパの金融危機なども懸念されているなか、今後の国際金融への影響も興味深いです。

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